退職の手続きわかりやすく解説！退職を効率的に行う４つのステップ

今勤めている会社を退職するというだけでも、さまざまな手続きなどが必要となります。

そしてただ退職するだけではなく、退職後スムーズに転職することも社会人としては大切です。

今回は退職と転職をスムーズに行うための方法をご紹介します。

退職届を提出する理由

そもそもなぜ退職する際に退職届を提出しなくてはいけないのでしょうか。まずは退職届を提出しなくてはいけない理由から確認してみましょう。

会社を円満に辞めるのに必要

結婚や人間関係によるストレスなど、様々な事情でそれまで勤めていた会社を退職する人は数多くいます。退職すること自体は自分の自由ですし、会社に文句を言われるようなことでも遠慮することでもありません。

やむを得ない事情があるのであれば退職しても全く構わないのですが、会社と喧嘩別れになってしまうことだけは避けましょう。と言うのも、退職に当たっては会社に色々とやってもらわなければならない手続きや書類のやり取りが発生するのです。

会社を辞める場合にどんな流れになるのか、保険や年金の手続きをどうすれば良いのかを具体的に分かっている人は多くはありません。

初めて退職する人などは特に経験が無いため全く予想もつかないということが多いでしょう。喧嘩別れに近い形で会社を去ってしまうと、こういった具体的な事務手続きで自分が困ってしまうことになります。

必要な書類を揃えないと転職活動を進めたり失業保険を請求することも不可能になってしまうケースがあるので、できるだけ円満に辞めることが必要になるのです。

退職するときは同僚に相談するべきではない

できれば会社を辞める前に総務など事務手続きを管理する部署などに相談して、具体的な流れを教えてもらうのが良いのですが、現実的にはあまり同僚に退職することを知られたくないと考える人も多いはずです。

会社は狭い世界なので、うっかり会社を辞めることを誰かに話してしまえば、あっという間に会社中に情報が広がってしまうということも珍しくありません。

中には白い目で見てくる人もいるでしょうし、スムーズに引継ぎなどを済ませるためにも実際に辞める日まであまり多くの人に知られない方が何かと都合が良いものです。

このため、会社には尋ねずにインターネットなどを中心に退職に関する情報を集めて理解しておくことをおすすめします。

退職届を出したからといってすぐに辞められる訳ではない

実際に会社を辞めたことのある人なら分かるでしょうが、辞表一枚を出せばすっきり辞められるというものでもありません。

会社独自の手続きを始めとして失業保険の請求や必要書類の提出、健康保険や年金関係の手続きなど様々な分野で必要なものが異なり、それぞれきちんと手続きを完了させておかなければなりません。

自分が独身か家族持ちか、会社を辞めた後にどのような生活をするかなどに応じて必要となる手続きが変わるものもあるので、それらをしっかり知っておくことが大切です。

もし全体的な流れや具体的な手続き方法などを理解しないまま会社を辞めてしまえば、その後の転職スケジュールや保険や年金の申請などに支障をきたしてしまう可能性もあります。

以下に会社を辞める場合の流れや必要な手続きなどを具体的に挙げていくので、自分の場合はどれに該当するかを考えつつ参考にしてみてください。

より効率よく退職の手続きを進めるために外せない4つのポイントがあるので、しっかり覚えておきましょう。

漏れを防ぐためにチェックリストを作る

スムーズに会社を辞めるには、必要とされる手続きを全て滞りなく終わらせる必要があります。これができていない状態ではいつまで経っても正式に会社を辞めることはできませんし、新しい就職先を探すこともできません。

失業保険を申請できないこともあるので、生活に困ってしまう事態にもなり兼ねないのです。このようなことが無いように、退職する日が決まったら会社へ提出すべきものは提出し、こちらに渡してもらうべきものは全て手交してもらうようにしましょう。

いざという時に慌てないよう、退職するまでに手続き漏れがないようにチェックリストを作っておくと役立ちます。

会社を辞めるには多くの手続きや書類が必要になる

実際に作ってみると分かるのですが、会社を辞める場合にはこんなに手続きや必要書類があるのかと驚くほど多種多様な処理が存在します。

まず会社に返却しなければならないものですが、社員証や入館証などはその会社の者ではなくなるため悪用を防ぐためにも必ず返却を求められます。

通勤用の定期券やノートパソコンなどの支給品、これまでに作成していた書類や備品なども全て返却します。制服や作業服なども含めて、会社から支給されていたものは基本的に全て会社へ返却すると考えておきましょう。

会社を辞めるのに必要な書類

会社から渡してもらう書類としては、まず離職票が最重要となります。

会社を辞めてから10日ほどで自宅宛に郵送されてくることが多く、すぐに新しい就職先が決まった場合には特に必要ありませんが、しばらく就職活動をする場合などは失業保険の申請に必須となります。

年金手帳は会社に提出することも多いので、預けてある場合は忘れずに戻してもらいます。源泉徴収票は年末の確定申告に必要となり、これも離職票と同じように自宅に郵送されてきます。

新しい就職先で雇用保険が存在する場合は、雇用保険被保険者証も必要になるので返却してもらいます。同じく厚生年金基金加入員証や健康保険の資格喪失証明書、退職証明書なども必要になります。

資格喪失証明書は、退職した翌日に空白期間なしで新しい会社に就職する場合は不要で、退職証明書も退職してから被扶養者となる場合は必要ありません。

絶対に漏れが無いように準備すべし

会社から受け取る書類は、どれも保険や新しい就職先へ提出するために必要不可欠なものばかりなので、絶対に漏れがないように準備しておく必要があります。

基本的な書類は退社の手続きを進める中で会社から自動的に発行されますが、健康保険の被保険者資格喪失証明書と退職証明書は自分から会社に申し出ないと発行してもらえないケースもあります。

発行するまでに時間を要することも多いので、前もってきちんと申請しておくようにしましょう。

これらはあくまでも基本的な手続きや必要なもので、個人の状況や事情によって詳細は異なります。自分の場合に何が必要なのかを考えつつ、チェックリストを活用して準備を進めていきましょう。

会社で行う退職の手続き：３つのステップ

会社で退職の手続きを行う際は、3つのステップを踏む必要があります。

ステップ1：社会人の知識を身につけて退職届を提出する

会社へ退社を申し出た場合、余程酷いミスをしでかしたり仕事ぶりが良くないケースを除いて、だいたい考え直すように引き留められます。

それで退社を取りやめるのも良いですが、遠慮せず退社の意志を持ち続けるのももちろん構いません。

退社の打ち合わせが全て終わって具体的な退職日が確定したら、退職届などの書類の提出をまずは求められます。

法律で必要とされているわけではないのですが、会社としては確実に自分から退社を申し出たという証拠にもなるため、提出させて保管しておくケースがほとんどです。

会社側の都合で退社させられる場合は決して提出してはいけませんが、自己都合の場合は指示に従って提出することで円満に退社することができます。

退職届にはある程度のマナーと書き方などが存在するので、最後に恥ずかしい思いをしないようにするためにも、社会人として知識を付けてから提出するようにしましょう。

ステップ2：会社支給の備品を返却する

退職届を提出したら、次は会社から支給されていた備品などを漏れなく返却します。返却をせずに放置していると、退社してからも頻繁に会社から連絡が入ったりトラブルに発展してしまう可能性があるので、最終出社日までに忘れずに返しておくようにしましょう。

代表的な返却物としては、その会社の社員であることを証明する社員証やネームプレート、セキュリティカードや保険証などが挙げられます。

退社した日をもってその会社の保険証は使えなくなるので、念のためにコピーを取ってから返しておきます。

制服などがあった場合には、マナーとしてクリーニングに一度出してから返却するとベターです。このほか、名刺や書類、ロッカーのカギに文房具など、会社から支給されて使っていたものは全て返しておきます。

ステップ3：退社に必要な書類を受け取る

返却が済んだら、いよいよ最も重要となる退社後に必要となる書類を受け取ります。新しい就職先などに提出しなければならないものも多いので、忘れずに受け取りましょう。

離職票は失業手当を受給するために欠かせない書類で、しばらく仕事をせずにゆっくり新しい就職先を探す場合などは必ず必要になります。

退社してから郵送されてくるので、確実にうけとるようにしましょう。雇用保険被保険者証は、加入していた場合に会社が保管しているケースが多いです。

退社時に渡されるので、新しい就職先で雇用保険に加入する場合はそのまま提出します。退社してからその年内に新しい会社に就職する場合は、年末調整のために源泉徴収票が必要になります。

就職しない場合は自分で確定申告を行う際に必要となり、これも後日郵送されてくるので確認しておきましょう。他にも年金手帳や健康保険の資格喪失証明書、および退職証明書などが必要になります。

退社の手続きは基本的にこのような3ステップで行われ、ほとんどの人が共通の手続きとなるので流れを頭に入れておくようにしましょう。

ハローワークで行う手続き：失業手当を確実に受給するには

ハローワークで失業手当を受け取るには、何をやっていくのが良いのでしょうか

失業手当を受給するための準備

退社したあと、まだ新しい就職先が決まっていない場合やしばらくゆっくりしたい場合などはハローワークで失業手当を申請する人が多いです。

失業手当はそれまでの収入に応じて、一定割合のお金を一定期間受け取れる制度です。失業中の生活を最低限保証できるよう定められた制度で、離職票などを提出することで申請が可能です。

失業手当を受給するためには、退社前から準備しておく必要があります。まず雇用保険被保険者証を持っているかを確認し、まだ会社から渡されていなければ催促します。

もし受け取ったのに紛失していた場合は、退社前に会社に再交付を依頼するようにしましょう。次に、必ず必要となる離職票の準備を行います。と言っても、離職票は実際に退社してからでないと発行してもらえないので、どのように受け取るかを会社と相談しておく程度です。

退社してから10日ほどで発行されるケースがほとんどなので、あまりに遅い場合は会社に問い合わせてみましょう。さらに、雇用保険被保険者資格喪失届と離職証明書も準備が必要です。会社が作成した内容に誤りが無いかを確認し、納得できたら自分で捺印します。

離職票の内容をチェックする

離職票を受け取ったら、その内容についてもチェックが必要です。特に重要となるのが、給与の金額や退職事由の項目です。

これらの内容は失業手当の金額にも影響してくる部分なので、損をしないためにも慎重に確認しておく必要があります。必要な書類が準備できたら、ハローワーク窓口へ行って失業手当の申請手続きを行います。

離職票と雇用保険被保険者証、証明写真に免許証などの本人確認ができる書類、失業手当を受け取るための金融機関の口座が分かるものや認印などが必要になります。

手続きが済んだら、7日間の待期期間を設けることになります。7日間の間に新しい就職先に入社してしまうと失業手当は受け取れなくなるので注意しておきましょう。

雇用保険受給説明会で説明を受ける

それからしばらくして、雇用保険受給説明会に出席して所定の説明を受ける必要があります。

ここでは雇用保険や失業手当の内容説明やスケジュール確認などが行われ、申請に必要となる失業認定申請書および雇用保険受給資格者証が発行されます。

同時に第一回目の失業認定日というものが指定され、ハローワークで確認を受けた上で失業認定申請書に就職活動の内容などを記入し、第二回目の失業認定日を指定されます。

同じ要領でしばらく後に第三回目の失業認定日が設けられ、それから1週間ほどすると指定した金融機関の口座に失業手当が振り込まれてきます。

その後は約1ヶ月に1回失業認定日が設けられるので、それに出席すればその都度手当を受け取れることになります。

これらの手続きは自己都合退職の場合で、実際に手当を受け取るまでは3ヶ月以上も必要になります。

もし会社都合で退社した場合、7日間待機期間が終わればすぐに手当てを受け取ることができ、受給できる期間も長くなるというメリットがあります。

健康保険の手続き：3つの選択肢と手続きのポイント

 

健康保険には3種類の手続き方法が考えられる

健康保険は病院を受診する際に費用を軽くしてくれるなど生活に欠かせない制度ですが、会社を退社すれば利用できなくなります。

その場合は国民健康保険への切り替えが必要になるのですが、すぐに新しい会社へ就職する場合は再び健康保険を利用でき、新しい会社が必要な手続きを行ってくれます。

再就職をすぐにはしない場合などは別途手続きが必要になるなど、主に3種類の手続き方法が考えられます。自分が退社後にどのようにするかを考えたうえで必要な手続きを行いましょう。

場合によっては毎月の保険料の差が1万円以上になるケースもあるので、自分の経済的な事情などもよく考えて決めることが大切です。

退社後も健康保険を継続する場合

自分が2ヶ月以上会社の健康保険に加入していれば、退社してからも最大で2年間にわたってその健康保険を利用し続けることもできます。

この場合、任意継続被保険者と呼ばれ、保険証を会社に返却して退社してから20日以内に所定の機関で手続きを行う必要があります。

具体的に言うと、住んでいる地域を管轄している協会けんぽという団体の各支部になります。実際の場所などは、インターネットで検索すればすぐに見つけることができます。

手続きを行う場合、任意継続被保険者の資格取得申出書というものをダウンロードして記入し、住民票も一緒に持参するようにしましょう。

手続きに際しては1ヶ月から2ヶ月分の保険料をその場で納めなければならないこともあり、保険料は退社前の2倍近くにもなるのである程度のお金も準備しておきましょう。

なぜ2倍にもなるかというと、在職中は会社が保険料を半分負担してくれていたためです。退社すれば当然保険料を負担してくれなくなるため、全額自分が負担することになるので2倍になってしまいます。

世帯に扶養者が別にいる場合、資格取得申出書にある被扶養者届というものにも記入が必要です。扶養している事実が確認できる書類も併せて必要になるので、準備が必要です。

退職後健康保険を継続しない場合

退社前の健康保険を任意継続しない場合、他に家族の扶養などに入らなければ自動的に国民健康保険へ切り替わることになります。

国民健康保険は国民皆保険のポリシーのもと、全ての国民に対して加入を認めているので基本的には誰でも加入が可能です。この場合、退社してから2週間以内に住んでいる自治体の担当部署へ出向いて加入手続きを行いましょう。

それまで加入していた会社の健康保険の資格喪失日を証明できる書類に、各自治体ごとに定められた申請書、印鑑などが必要になります。

資格喪失の日が分かる証明書としては、健康保険被保険者資格喪失証明書や退職証明書、離職票などが該当します。

この他、世帯の他の家族の扶養に入って、その健康保険を一緒に利用することもできます。この場合、家族の勤め先などの手続きに従って書類などを提出し、被保険者に加えてもらうことになります。

健康保険の手続き：状況別で変わる手続きの方法

健康保険の他に、年金についても別途手続きが必要になります。

そもそも年金の加入者は3つのタイプに大別でき、

• 国民年金だけに加入している第1号被保険者
• 厚生年金にも同時加入している第2号被保険者
• 第2号被保険者の扶養となっている配偶者などの第3号被保険者

が挙げられます。

第1号被保険者は自営業者や学生などが該当し、第2号被保険者はサラリーマンや公務員などになります。会社を辞めた後すぐに新しい会社に就職しないなら、第1号被保険者になるか第3号被保険者になる必要があります。

それぞれ必要な手続きが異なるので、年金の未納期間が発生しないように十分注意しておきましょう。

それぞれの被保険者の手続き

第1号被保険者となる場合、これまでは会社が代行してくれていた諸手続きを全て自分で行う必要があります。

厚生年金の脱退は会社が手続きしてくれますが、新しく加入する国民年金へ切り替える手続きは自分で忘れずに行うことになります。

手続きは自治体の国民年金窓口で行い、退社してから14日以内に手続きを完了させましょう。この時、年金手帳や印鑑、離職票などが必要になるので忘れずに持っていきます。

第2号被保険者となる場合、これまでと同じように新しい就職先の担当部署が手続きを行ってくれます。

入社と同時に手続きが行われるので、自分だけでなく配偶者の年金手帳も一緒に提出するようにしましょう。

第3号被保険者となる場合、第2号被保険者である配偶者や扶養者の会社で必要な手続きを行います。

書類などを会社へ提出すれば、会社が具体的な実務を行ってくれます。自分が退社してからすぐに所定の手続きを行う必要があり、会社ごとに所定の書類があるので会社の指示に従って揃えるようにしましょう。

手続きでは収入要件が課される

手続きの際には、所得が一定の基準よりも低いという収入要件が課されることもあります。その場合は収入を確認できる書類が必要になるのですが、退社によって扶養に入るなら退職証明書や離職票のコピーなどが必要になります。

また、被扶養者が被保険者と別姓を名乗っていたりすると続柄が確認できる書類も求められます。

さらに被扶養者の戸籍謄本や同居が確認できる書類、世帯全員の住民票や内縁関係の場合はそれを証明できる書類に戸籍謄本など、実に様々な書類が必要になります。

扶養に入る場合は書類の準備に手間取ることもあるので、退社前に扶養者となる人の会社の担当部署などに確認しておくようにしましょう。

退職して扶養に入るなら準備をしておくこと

ちなみに、扶養に入る人が退社してから5日以内に会社は所定の機関に必要書類を提出する必要があるため、スピーディーな対応が求められます。

書類の種類や必要な内容などが分かりにくく、不備も起きやすいので意外と手続きに手間取ることが多いです。

スムーズに手続きを終えるためにも、事前に情報を十分に集めてしっかりと準備しておくことが重要となります。

手続きは一つ一つ漏れなく行いましょう

勤めている会社を退職する場合は、手続きが絶対に必要になります。

手続きに一つでも漏れがあると、自分が損をしてしまうので、漏れなく手続きを行うようにしてください。

退職は意思表示をしたら終わりではない

退社は申し出れば終わりというわけではなく、退社する人の状況や都合などに応じて様々な必要書類が異なります。

新卒で入社した会社を辞める場合は、退社に関する手続きも初めて経験するという人がほとんどでしょう。

実際に経験してみると、退社手続きがいかに煩雑で時間のかかるものかが分かります。

入社した時には必要な手続きは全て会社がやってくれていたのですが、退社してからは様々な手続きを全て自分で行う必要があり、流れや必要書類などをあらかじめ知っておかないと困ることになってしまいます。

退職するなら手続きを行わなくてはならない

会社に関わる書類や手続きだけではなく、健康保険や失業手当、年金に至るまであらゆる分野で漏れなく手続きを行うことになります。

仮に年金の切り替えを忘れていたりすれば、自分が意図したわけでもないのに年金の未納期間が発生してしまい、いざ年金を受け取る時にそれが発覚して満額の年金を受け取れない可能性もあります。

数年の未納期間のために年金を受け取れなくなってしまうと悲しいので、特に年金に関しては手続きに漏れが発生しないように注意する必要があります。健康保険に関しても、任意継続や扶養に入らない場合は必ず国民健康保険に切り替えておきましょう。

保険料をもったいないと感じる人もいるでしょうが、保険がきかなければ病院にかかった時などに高額の医療費が発生してしまいます。

いつ必要になるか分からない医療費のために保険料を支払うのを嫌がる人も多いのですが、いざという時の備えは絶対に必要です。

高額の医療費がかかってしまえば生活がままならなくなる可能性もあるので、必ず切り替えの手続きを行っておくことをおすすめします。

退職の準備をするなら転職エージェントもおすすめ

退社の手続きは、実際にやってみると思った以上に精神的に疲れてしまうものです。期日が設けられているものも多いので、何も知らずにいると手続きに追われていっぱいいっぱいになってしまうこともあります。

退社してすぐに新しい会社への入社が決まっているような場合、退社手続きがスムーズに進まないと予定通りに入社できなかったり、書類が揃わずに新しい会社に迷惑をかけて最悪の船出となってしまうことだってあり得ます。

このため、退社が決まったらできるだけ早い段階で必要な手続きや書類などの内容を確認しておき、無理をせずに進めていけるようにスケジュールを組み立てることが大切です。

自分一人では不安な場合、転職活動に専門の転職エージェントなどを活用すると便利です。

エージェントは転職活動はもちろん、クライアントの様々な相談にも応じてくれるため、スムーズに退社手続きを終えられるようにアドバイスをしてくれます。

転職の専門家であるため知識や経験も豊富で信頼できるので、転職活動を行うなら利用しておいて損はありません。

退社後に仕事をしない場合はこういったサービスは受けられないので、やはり事前にしっかり準備しておくことが重要となります。

転職するにも転職エージェントが便利

退職だけではなく、転職においても転職エージェントが便利になります。

では転職エージェントを利用するメリットやデメリットはどういったものがあるのでしょうか。

転職エージェントのメリット

転職エージェントは無料登録することで、エージェントと共に転職活動を進めることができるインターネット上のサービスです。

基本的に無料であるため、退職後で収入が無い方でも安心して転職活動をしていくことができます。

初めての転職だったとしても、エージェントがマンツーマンで採用率を上げるための方法をレクチャーしてくれるので、不慣れな転職活動もスムーズに進められます。

またインターネット上のサービスなのでスマホでも利用することができ、退職前の隙間時間でも少しずつ転職を前に進めることができます。

退職だけではなく転職をスムーズに進めるのにも転職エージェントは有用なので、退職してからできるだけスムーズに転職を成功させるなら、転職エージェントに登録しておくのがおすすめです。

数ある転職エージェントの中から、自分に適切な転職エージェントを見つけるなら、こちらの記事で評判などを解説しています。

自分に合う転職エージェントを見つけるのにおすすめなので、気になる方はこちらの記事も合わせて確認してみてください。

【おすすめ】転職サイト8社徹底比較～2chの口コミ評判を徹底的に調べてみた

転職エージェントのデメリット

退職や転職に大きなメリットがある転職エージェントですが、デメリットも少なからずあります。

転職エージェントは登録することで必ずエージェントとの関わりを持たなくてはいけません。

担当したエージェントとはメールのやりとりをすることが多いため、メールボックスには転職エージェントからのメールで埋まることとなります。

1社くらいなら問題ないのですが、何社も複数登録していると送られてくるメールが多すぎて、本当に読みたいメールが読めなくなってしまいます。

ですので複数登録するのであれば、3社ほどに抑えるようにしましょう。

転職エージェントを利用するのが向いている方と向いていない方

転職エージェントは転職に不慣れで、行きたい業種は決まっているものの、具体的な求人が決まっていない方におすすめです。

逆に業種も決まっていない方はあまりにも求人の選択肢が多すぎて、エージェントもどの求人を紹介して良いのか困ってしまいます。

加えて行きたい企業が明確に決まっているのであれば、そのまま転職活動を進めた方が、転職をスムーズに進めることができます。

エージェントに登録するとカウンセリングやレクチャーなどを受けて、むしろ効率が悪くなってしまうので、わざわざ転職エージェントに登録する必要はありません。

さらに、転職エージェントに登録して転職活動を進めるなら、エージェントとの連携を意識する必要があります。

マメにメールを返信できる方や、自分でできることはやっておける方は転職エージェントが向いていますが、連絡が遅くなったり、全てをエージェント任せにしてしまう方には向いていません。

転職エージェントに登録する前に、自分にとって転職エージェントが向いているのかどうかをしっかり判断したうえで、実際に転職エージェントに登録するようにしてください。

退職からスムーズに転職する方法

退職してからすぐに転職を成功させるためには、転職エージェントを利用する以外にも覚えておきたい方法があります。

ここではスムーズに転職するための方法をご紹介します。

退職理由をしっかり伝える

退職理由は転職活動において面接官に注目されるポイントです。

どんな退職理由であれ、前職を辞めた理由は転職において重要なポイントとなるので、退職理由は曖昧にせず具体的に伝える必要があります。

例えばキャリアのステップアップのために退職するのであれば、転職に前向きとして良い印象を与えますが、人間関係が退職理由なら、入社しても人間関係に馴染めるかどうかというあまり良くない印象を与えてしまいます。

このように退職理由の内容によって、転職者がどういった人間なのかを面接官は見ようとするため、退職理由をおざなりにせず、どんな理由でも正直に履歴書に書いたり、面接官に説明するようにしましょう。

転職活動中に嘘はつかない

先ほどの退職理由のように、伝えてしまうと面接官にネガティブな印象を与えてしまうため、転職活動の中で嘘をついてしまう転職者がよくいます。

しかし、嘘をついてしまうとより面接官の心証を悪くしてしまうため、転職活動の中では絶対に嘘をつかないようにしてください。

嘘をつくということは、それだけ面接官の目につきやすいポイントをごまかそうとしているということになります。

面接官の目につきやすいのであれば、そのポイントについて必ず面接官から質問されます。

ですが、嘘の内容だと質問されてもすぐに答えることができないため、面接官も「嘘をついているのでは？」と答えに疑問を持ってしまいます。

そしてさらに深い質問や具体的な説明を求められた時に、すぐに答えることができないと、面接官は嘘をついていると判断し、内定が絶望的になってしまうのです。

それならどんなにネガティブなことでも、最初から伝えておけば嘘をつくよりも悪い心証を与えずに済みます。

履歴書や面接など、転職活動の中では絶対に嘘はつかず、全て正直に話すようにしてください。

前職での実績やスキルを積極的にアピールする

前職と同じ業種への転職でも、そうではない企業への転職を目指す場合も、転職では今までの経験や実績、そこから得たスキルなどをアピールするのが重要となります。

転職では学歴などよりも、転職者が希望する企業で活かせるスキルを持っており、即戦力になってくれる人材かどうかが重視されます。

企業としてもできるだけ育成のコストを省きたいため、最初から高いスキルを持っている人材の方が重宝されるという訳です。

転職者がそういったスキルをアピールする場合、業務の関連資格がないのであれば、前職の経験や実績から得た知識とスキルをアピールするしかありません。

そこで面接官を納得させることができなければ、内定も難しいです。

逆に言えば、企業をリサーチして自分が持っているスキルを有効利用できる企業であれば、内定を貰える可能性は高いということになります。

エージェントに依頼したり、口コミサイトを閲覧するなどして企業をリサーチし、自分のスキルが活きる企業を見つけてから転職活動を進めるのも良いでしょう。

まとめ

単純に退職すると言っても、退職届の提出や保険の継続や中断といった手続きや、会社の備品返却、退職届以外の必要書類の作成といった作業が必要になります。

ただ退職するだけといって何の準備もしていないと、いざという時にやることが増えてしまい、手続きなどでミスをして失業保険が貰えなくなるといった損をしてしまうので、退職前の準備は怠らないようにしてください。

また、退職後すぐに転職を成功させるのであれば、転職エージェントを利用する、退職理由や自分が持っているスキルを明確に伝える、転職中は嘘をつかないといった転職のポイントをおさえておく必要があります。

上手に転職活動を進めて、社会人としての新たなスタートを素早く切るようにしてください。