外資系企業への転職に強いエージェント3選

2018/08/30 2018/09/03 転職 1,626 Views

外資系企業への転職、と聞くと、なんとなくハードルが高いイメージをもつ人が多いのではないでしょうか。「英語に自信がないから無理」、「実力主義で成果が出ないとクビになる」、「未経験者は相手にされないのでは」などと考えて、転職先の選択肢からは外してしまっている人もいるかもしれません。

しかし、未経験でも転職を成功させている人もいれば、入ってみたら仕事で英語を使うことはほとんどないという人もいて、実情は様々。もしイメージだけで外資系企業を転職先の選択肢から外してしまっていたら、もったいないことかもしれません。

今回は、外資系企業への転職に強いエージェントを始め、外資系企業の特徴、外資系企業で働くメリット、デメリット、求められる人物像など、外資系企業への転職に役立つ情報をご紹介します。

Contents

1 外資系転職エージェント【おすすめ3選】
2 外資系企業の特徴
3 外資系企業で活躍できる人の特徴
4 まとめ

外資系転職エージェント【おすすめ3選】

ビズリーチ

管理職やグローバル人材が中心の、ミドルクラス〜ハイクラスに強いエージェント。海外勤務や海外事業所の求人も扱っており、その範囲はアジア圏、北米、ヨーロッパなど広範囲。

企業やヘッドハンターからのスカウトを受けられるため、自分の市場価値を客観的に判断することができます。

思いもよらない業界や職種からのスカウトもあり得、自身のキャリアの可能性を考え直すきっかけになったという人も少なくありません。

キャリアカーバー

リクルートのハイクラス層向けの転職サービスです。

新規事業の立ち上げや管理職の交代に伴う採用など、確度の高いハイクラス求人を扱うため、常にたくさんの求人がある訳ではありません。今すぐ転職したい！という人には不向きですが、転職先をじっくり選び、マッチする求人があれば転職したい、という人に最適です。

ヘッドハンターの質も高く、面談を通じて自身のキャリアを見直し、将来やりたいことが明確になったという人も。

JACリクルートメント

ハイキャリア、エグゼクティブ、外資系企業の求人を主に扱っています。JACリクルートメント自体も外資系企業で、海外にも複数の拠点があるため、海外勤務希望の人にも向いています。

求人の数自体は、業界大手のリクルートなどと比較すると少ないですが、これはエグゼクティブ、管理職、特定の分野のスペシャリストなどの求人に特化しているため。同業種や同職種での実務経験が必要となる求人が多く、過去の経歴を活かして活躍の場を移したい、ステップアップしたい人に最適です。

外資系企業の特徴

そもそも、「外資系企業」とはどのような企業で、実際に働く上でどんなメリット、デメリットがあるのでしょうか。日系企業との違いも交えて説明していきます。

外資系企業とは

外資系企業とは、大雑把に言うと「外国の資本が入っている会社」のことです。しかし、各企業の成り立ちや資本の状態に応じて、大きく4つのタイプがあります。

海外企業が日本国内で設立した、100％外国資本の子会社

その企業の株式は100％外国資本が占め、経営方針は海外にある本社が握っています。日本国内に本格的に進出しており、工場や研究所も有していることがあります。

海外企業と日系企業の合弁会社

海外企業が日本へ進出するにあたって、日系企業と資本を出し合って設立した会社です。海外企業にとっては、日系企業がすでに日本国内で築いているネットワークや知見を活用でき、スムーズに進出できるというメリットがあります。

外資比率は各社によって差があり、外資比率が高いほど経営は海外主導であると言えます。

買収によって海外企業の資本参加がある日系企業

グローバルな事業展開を進めるために、日系企業が外資系企業の傘下に入るケース、あるいは経営不振のために海外企業に買収されるケースなどです。海外企業によって経営陣の刷新、企業風土の改革などが行われることも多く、買収前までとは違う企業のような印象を与えることもあります。

海外企業の支社、支店という形での進出

日本で現地法人を設立するのではなく、日本やアジアにおける拠点という位置付けで進出するケースです。金融機関や証券会社、コンサルティングファームなどに多い形態です。

外資系企業のメリット

外資系企業で働く人にとって、メリットとして感じられることを一例として挙げてみます。

評価が年収や待遇に反映されやすい

日系企業では、まだまだ性別によって出世の機会に差があったり、お給料は年齢や年次に応じて算定されることが多いと思います。大きな成果を上げた若い人より、それほど成果を上げていないけれど長く会社に在籍している人の方がお給料が高い、というケースも珍しくありませんよね。外資系企業では、給与は仕事の成果と連動していることが多く、成果が上がったり、目標を達成できた場合は大きなインセンティブがつく場合もあります。

また、成果によっては、入社から間がなくても管理職など上位のポジションに登用されることも。「入社年次が上の人から順番に出世していく」、「女性は管理職になりにくい」といった、日系企業にありがちな文化とは、評価や待遇に関する考え方が異なります。

日系企業よりも短いスパンの中で、仕事の成果と評価を年収や待遇に反映させやすい環境だと言えます。

ただし、思ったように成果が上げられなかったり、会社の業績が悪かったりすると、お給料がダウンしてしまうケースあります。日系企業の給与体系とは仕組みが違う点もあるため、よく確認した上で検討するようにしましょう。

フレキシブルな勤務時間、メリハリのある働き方がしやすい

働き方改革によって問題点が認識されつつありますが、これまで多くの日系企業では「長く会社にいられる人」が評価されやすい傾向がありました。時短勤務やフレックス勤務の制度はあっても、実際には周りから迷惑がられてしまって使えない、なんてことも珍しくありません。自分の仕事が終わったとしても、上司が残っていたら帰れない、帰りにくい、という経験をした人もいるかもしれませんね。

外資系企業では、自分の仕事をきちんと行い、結果を出し、コアタイムなどのルールがある場合はそれに従っていれば、出社時刻や退勤時刻は個人の裁量でフレキシブルに調整可能なことが多いです。残業に関しても、勤務時間内に業務を終えられるようにするべきで、終わらずに残っているのは効率が悪い、という考え方。上司から無茶な量のタスクを振られたとしても、自分が抱えているタスクとの兼ね合いを考えて、自分で断らなければなりません。自分の仕事をして結果を出すために必要なスケジュール管理、自己管理は自分で行うことが求められます。

大変そうに思えるかもしれませんが、自分の仕事さえきちんとこなして結果を出していれば、勤務時間に融通が利いたり、長期の休暇が取れたり、オンオフのメリハリのある働き方がしやすいと言えます。

グローバルな仕事にチャレンジできる

仕事の内容や職種によっては、海外とのやり取りが多いこともあります。海外の拠点と協力して仕事を進めたり、海外出張や海外転勤のチャンスがあったりするなど、グローバルな仕事に関われる可能性も。

とはいえ実は、外資系企業に勤めているからといって、誰もが海外とやり取りのある仕事をしているとは限りません。

例えば日本国内向けの営業担当であれば、普段接する顧客は日本国内の人です。英語ができなかったり、海外転勤はしたくないという人でもできる仕事はあります。

しかし、管理職などへポジションが上がるにつれて、本社や他拠点とのコミュニケーションが必要になってくることも。英語ができるようトレーニングしておくことは、キャリアの幅を広げ、自身の価値を高めることにつながります。

外資系企業のデメリット

メリットがあれば、当然デメリットもあります。一例を上げてみましょう。

福利厚生が手薄い

日系企業では、家賃補助や資格取得のための補助などの福利厚生制度がありますが、外資系企業ではあまりありません。終身雇用という考え方が弱く、中途退職が珍しくないため、退職金制度がないこともあります。

ただし、その分、年収が高めに設定されていたり、仕事の成果に応じたインセンティブが設定されています。年収の高低、福利厚生の内容をトータルで考えて、自身の考え方や生活スタイル、キャリア観にマッチするかどうかを検討することが大切です。

雇用の安定性が低く、成果や業績によって左右されやすい

日系企業では、会社が時間をかけて社員を育て、長く勤めてもらうことで投資を回収する、という考え方が根強いと思います。しかし、外資系企業では企業が社員を育てるという意識が薄く、人員が必要なポジションがあれば即戦力を中途採用で補充する傾向があります。

会社が教育機会を用意し、育ててくれる訳ではないので、仕事に必要なことは自分で学ばなければなりませんし、それができない人はキャリアアップが難しい環境かもしれません。

また、成果を上げられる人は高く評価されますが、成果が上がらない人は解雇されてしまうことも珍しくありません。業績が悪かったり、経営方針が変わったりすると、部署や支社、あるいは日本法人ごと撤退させてしまうことも。

個人としても組織としても、「会社全体のビジネスにとって必要かどうか」が、日系企業より強く雇用に直結していると言えるのではないでしょうか。

外資系企業で活躍できる人の特徴

日系企業とは、文化や考え方に違いのありそうな外資系企業。どんな人が求められ、活躍できるのでしょうか。

完璧な英語よりも、コミュニケーションが取れるかどうかが大切

外資系企業の社員というと、TOEICで高得点の人、留学経験がある人、帰国子女の人ばかり、というイメージがあるかもしれません。しかし、国内拠点で国内向けの仕事をする場合など、日常的には英語は必要ないことも多いのです。今、英語が得意でないからと言って悲観的になる必要はありません。

ただし、昇進すると海外拠点とのコミュニケーションが必要になる、しゃべる必要はなくても英語でメールや文書のやり取りをする機会があるといった企業は多いので、入社後の学習は必須だと考えていいでしょう。

キレイで完璧な英語ができなくても、仕事に関係のある分野のことや、技術、専門知識などのポイントさえ押さえておけば、仕事上は困らない、というケースもあります。ミーティングなどでは、たとえ文法が間違っていたとしても、自分の主張を論理的に、簡潔に伝えられることの方が重視されることも。

TOEICの点数はあくまで指標のひとつですし、完璧で間違いのない英語でなければ仕事にならない訳でもありません。英語はコミュニケーションツールのひとつと捉え、「仕事を進めるために必要な使い方」を身につけていくことが大切です。

自分の意見を主張できることが大切

よく言われることですが、外資系企業では自分の意見をきちんと主張し、プレゼンス（存在感）を打ち出すことが大切です。

日系企業では、若手は会議に出席しても発言が許されず、話を聞いてメモを取ることが仕事、と言われることがあります。外資系企業で同様の態度で会議に臨んだら、「次からは参加しなくていい」と言われてもおかしくありません。会議に参加するからには、テーマに対する意見を述べ、会議の目的達成に貢献するのが仕事であって、それができないならばその場には必要ない人、と判断されてしまいます。

会議以外でも、自分の仕事を進め、成果を出すために必要なことは、自分から働きかける必要があります。上司に資料の内容を確認して欲しい場合には、「どのような観点からチェックして欲しいのか」、「問題があったらいつまでに、どんな方法で伝えて欲しいのか」などを明確にして依頼しなければなりません。日系企業であれば「確認をお願いします」だけで済む場面かもしれません。しかし、「暗黙の了解」、「阿吽の呼吸」で察して欲しいというのは相手に判断を委ねることで負担をかけるという意味で、迷惑や失礼にも当たりかねないのです。

何があっても何とかできる、自信とフレキシブルさ

外資系企業の場合、業務内容や雇用条件が本国の状況に左右されることがあります。本国の経営方針が転換される、採算がよくないなどの理由から、日本から撤収することになり、解雇されるといったケースも。自分に非がないのにいきなり解雇されてしまっても、転職するなり独立するなりなんとでもなるように、日頃からスキルを磨いたり人脈を築いておきましょう。「どうなってもとりあえず食っていける」という自信をつけておくと、結果的に高いパフォーマンスを維持し、活躍できるものです。

業務の面でも、意思決定の際に本国の許可が必要で、本国側のタイムスケジュールや時差の都合で調整に時間がかかることも珍しくありません。会議などはWebで行うことができますが、それでも時差によっては深夜時間帯に会議に参加しなければならないこともあります。事前に情報収集をしておいたり、話を通しておいたりするなど、各国の状況や上司のキャラクターなども考慮して、柔軟に対応する必要があります。こういった部分は、日系企業でも必要とされる資質かもしれませんね。

また、成果を上げることが重要視される一方で、失敗には寛容な面もあります。あらかじめリスクヘッジをしておいても、100％はありえないのがビジネスの世界です。失敗してしまうこと自体を問題視するよりも、失敗をどのようにリカバーするか、失敗から何を学び将来に活かすかが重要なのです。そのような文化においては、「失敗を恐れずに行動する姿勢」、「トラブルに対応できる柔軟性」がポイントになります。たとえ失敗したとしても、そこからどう巻き返すのか、何を回収するのかを考え、行動に移せるメンタリティが求められます。