リクルートホールディングスに転職するための方法と後悔しないための注意点を解説

求人広告や販促メディアの運営では最大手のリクルートホールディングス。現在、就職や結婚、出産、不動産などのライフスタイルに関する情報サービスの媒体で、まず頭に浮かぶのはリクルートブランドの媒体ではないでしょうか？

リクルートは情報サービスだけではなく人材ビジネスの運営でも売上高トップです。リクルートは元々創業者が大学時代に始めた求人広告媒体の運営からスタートした企業です。東証一部企業に成長してもベンチャー気質を持ちスピード感あふれる社風はそのままです。

また、リクルートはバイタリティのある人材が在籍している企業としても有名で、各方面に優秀な人材を輩出しています。そんなリクルートホールディングスにチャレンジしたい、という人も多いでしょう。

リクルートは社員の新陳代謝を促す傾向があり、社員の入れ替わりは激しく(2019年3月時点で平均勤続年数6.0年)常に優秀な人材を求めています。もしリクルートへの転職を希望するのであれば、選考対策をしっかりと行えばそれほど難しくはありません。

リクルートホールディングスに転職するための方法と、転職しても後悔しないように注意しなければいけないポイントを紹介します。

リクルートホールディングスの概要

現在のリクルートグループの従業員数は45,862名(2019年3月現在)で、連結の売上高は2兆3,107億円(2018年度)でした。リクルートのビジネスや労働環境を紹介します。

リクルートホールディングスが運営しているビジネス

リクルートのビジネスは3つの事業セグメントで成り立っています。

1. HRテクノロジー（indeedを軸とした世界1の求人検索サイトの運営）
2. メディアソリューション（住宅 / 結婚 / 旅行 / 飲食 / 美容分野の販促メディアの運営、人材募集メディア（人材紹介業含む）の運営）
3. 人材派遣業（国内、海外向け派遣業）

それぞれのセグメントの中に特化した企業が存在し、現在リクルートホールディングスのグループ企業は352社（2019年3月現在）です。

リクルートの労働環境は？

リクルートの社風や労働環境はどのようなものなのかを解説します。ちなみにリクルートは「自由な」「勢いのある」「活気のある」である社風であることは間違いありません。

リクルートの待遇を紹介します。有価証券報告書で発表されている平均年収はおよそ962万円です。平均在籍年数が6.0年なので、20代や30代前半でも10000万円超の年収の社員が多数在籍している企業です。

次にワークライフバランスについて。リクルートは昔から「仕事量が多い」企業として有名で、朝早くから夜中まで働く社員が多かったのですが、口コミなどを見ると昨今はリモートワークの導入や深夜勤務を推奨しなくなったためかなり改善はされているようです。

しかし実力主義、成果主義の企業ですので、目標に対する実績を上げていないと休んでいる時間がないのは事実でしょう。

最後に評価制度です。リクルートは「ミッショングレード制」を導入しており、半期ごとに社内の等級が見直され待遇やポジションが決定します。入社年度は関係ありません。入社年度が浅くても実績を上げると評価される制度ですので、社員の年収も差が出やすくなります。

リクルートホールディングスの採用状況

リクルートホールディングスに転職するために、まずは中途採用の状況を説明します。

リクルートホールディングスの募集状況

リクルートでは積極的に中途採用を行っています。グループ企業13社で様々なポジションの募集を行っており、募集職種は営業、エンジニア、管理部門など多岐に渡ります（2019年11月時点）。リクルートへの転職を希望するのであれば常にHPをチェックし、自身のキャリアを活かせるポジションを探してください。　https://www.recruit.co.jp/employment/

採用プロセス

リクルートの採用プロセスはポジションによって変わりますが、基本的には書類選考、適性検査（SPI）、面接数回で採用が決定します。面接での評価を重視する傾向が強い選考です。

面接の傾向

リクルートの面接はどのような傾向があるのでしょうか？口コミでは「今までの経歴に対して深堀りされる」「論理的思考を問われる」といったコメントが多く見られました。ただ、基本的には面接は和やかな雰囲気で進行し、面接官が、応募者に対して話しやすい環境を作ってくれるのでリラックスして臨めるようです。

リクルートホールディングスに転職するための方法

では、リクルートに転職するための方法を紹介します。募集要項に記載している要件を満たしており、さらにしっかりと選考対策をすればそれほど難しくはありません。いかに準備するかが大切です。

面接対策をしっかりと行う

雇用形態も含め幅広く検討する

リクルートは正社員も契約社員も募集しています。当然のことながら雇用形態によって採用ハードルが異なります。リクルートで定年まで働くことは考えづらい(平均在籍年数6年)ので、とにかくリクルートで勤務したいのであれば契約社員のポジションに応募するのも選択肢の一つです。

契約社員も多数のポジションで募集しているのでチャンスは増えます。

リクルートエージェントに登録する

リクルートのグループ企業には人材紹介会社最大手のリクルートエージェントがあります。リクルートへの転職を希望するのであればぜひ登録してください。紹介を受けられる可能性は高いですし、グループ企業ならではの選考対策もきっと行ってもらえるでしょう。

リクルートホールディングスに転職する際の注意点

最後に、リクルートホールディングスに転職する際の注意点を紹介します。リクルートへの転職が実現しても理想とのギャップを感じて後悔しないようにしてください。

リクルートは超実力主義

リクルートは伝統的に「成果を出さないと全く評価されない」企業です。成果を出すためにはハードワークも厭わず業務に取り組む必要があります。

自己主張はしっかりと

リクルートは実力主義でありながら積極的にチャレンジするのであれば入社年度問わずチャンスを与えてくれます。ただ、逆に積極的でないとチャンスが与えられません。キャリアプランは会社から用意されるものではないことを意識しないとキャリアやスキルが身に着くことなく埋没してしまいます。

リクルートは「腰掛け」

リクルートでキャリアを積んだ人はほぼ全て新たなフィールドを求めて「巣立って」いきます。

大手企業の安定性はあるものの定年まで長きにわたり勤務する、という環境ではありません。自己実現のためにリクルートを利用する、という気概の持ち主でないと成功できないでしょう。